PS3®につないで楽しさ・便利さ広がる - 安心対応・簡単接続
安心対応 - PlayStation®のオフィシャルライセンス製品
本製品は、PlayStation®のオフィシャルライセンス製品なので、安心してお使いいただけます。
簡単接続 - PS3®につなぐだけですぐに使える
本製品は、出荷時から「プレイステーション 3」(以下、PS3®)で認識できる形式でフォーマット※1されているため、本製品を付属のUSBケーブルで接続するだけ※2ですぐにPS3®でご利用いただけます。
※1:FAT32形式でフォーマットされています。
※2:AC電源が必要です。
楽しさ広がる - PS3®で外付けHDDに保存した映像・写真・音楽を楽しめる
本製品には、PS3®で取り込んだ映像や写真・音楽を保存することができ、それらのコンテンツをテレビで気軽に楽しむことができます。
※再生できるファイル形式につきましては、PS3®の仕様に準じます。
便利さ広がる - 外付けHDDにPS3®のバックアップができる
本製品には、PS3®に内蔵されているハードディスクのデータをバックアップをすることができます。何らかの原因でPS3®に保存されているデータが消失/破損した場合にリストア(復元)することができます。
※バックアップすることができるファイルの種類はPS3®の仕様に準じます。また、データによっては、バックアップできないものがあります。
※本製品に保存されたデータを完全にリストアできることを保証するものではありません。バックアップデータが消失/破損しても当社は一切の責任を負いかねますのであらかじめご了承下さい。
torne(トルネ)™の番組録画に最適 - 簡単設定・たっぷり録画
簡単接続・設定 - 外付けHDDをtorne(トルネ)™に登録するだけ
torne(トルネ)™で本製品を使えるようにするのはとっても簡単。PS3®に本製品を付属のUSBケーブルでつなぎ、torne(トルネ)™の設定画面から本製品を登録するだけ※1。フォーマットなどの手間は一切不要※2。あとは、録画時に登録した外付けHDDを選択すれば、番組をたっぷり録画できるようになります。もちろん外付けHDDに録画した番組も簡単に再生できます。
※1:AC電源が必要です。
※2:出荷時からtorne(トルネ)™でご利用いただけるFAT32形式でフォーマットされています。
大容量1TBで約150時間たっぷり録画 - 録画時間とHDD容量のめやす
torne(トルネ)™で録画する場合は、地デジ放送そのままの画質で保存されます。1TBのHDDだと、約150時間の番組を録画することができます。また、録画だけではなく、PS3®内蔵のHDDのバックアップや、映像・写真・音楽を保存しPS3®で再生させることも出来ます。
HDD容量 |
1TB |
500GB |
録画時間(HDレート放送/最大20Mbps) |
約150時間 |
約75時間 |
※地上デジタル放送の録画時間の目安であり、放送レートや設定条件によって変動します。
※HDDの空き容量が6GB未満になると、録画できなくなります。
さらに長時間録画 - 最大8台までの外付けHDDが利用可能
torne(トルネ)™には最大8台までの外付けHDDを登録することができるので、さらに長時間の録画が可能です。そのうち4台は同時にPS3®に接続可能ですので、さらに便利にご利用いただけます。
電気代を節約 - PS3®の電源のON/OFFに連動する「切り忘れ防止機能」
PS3®の電源のON/OFFに連動して、本製品の電源も自動的にON/OFFする「切り忘れ防止機能」対応。電源の切り忘れによる、電気の無駄を防止します。

コンパクトで場所をとらない - スタイリッシュデザイン
電源をACアダプター化し、さらにコンパクトなスタイリッシュでデザインを実現。スリムで奥行きが短いので、場所をとらずご使用いただけます。
盗難から守る - 盗難防止用セキュリティースロット装備
盗難防止用に本体背面にセキュリティースロットを装備。セキュリティー製品を装着することによりHDDを盗難から守ります。
>対応セキュリティースロット製品はこちら
地球環境に優しい国際レベルの環境性能
特定有害物質使用制限指令「RoHS指令」に準拠

2006年7月からEU圏で施行された電気・電子機器に対する特定有害物質使用制限指令「RoHS指令」に準拠しています。
<RoHS指令で使用が制限されている物質>
(1)鉛、(2)水銀、(3)カドミウム、(4)六価クロム、(5)ポリ臭素化ビフェニール(PBB)、(6)ポリ臭素化ジフェニールエーテル(PBDE)
環境に配慮した調達の目安「グリーン購入法」対応
2001年4月(一部1月)施行の、国・独立行政法人等及び地方公共団体にグリーン購入を義務づける法律です。市場全体を環境配慮型へと誘導していくことを目的としています。